カムカムブログ

何百万ドルもするテレビ・コマーシャルと競争して勝った小スペース広告タイレノール。

ジョンソン・アンド・ジョンソン社のマックネイル研究室によってドラッグ・ストアに供給される長い薬品リストに記載されています。

代理店による低額予算の印刷広告は、メディカル・ニューズ・タイムズ誌やアポセカリ誌等の商業出版社で企画されました。

広告目的は、医師や薬屋さんたちにタイレノールを推せんさせることでした。

ひとつのおきまりのアプローチは、見出しに特徴をもたせ、薬品の使用者の利益を約束させるものでしたが、タイレノールとアスピリンを、見出しで直接比較するような形をとりました。

そして、タイレノールの優秀性が証明される患者や症状の説明がつづけられたのです。

やがてそれを見た読者は、薬の優秀性を確信するようになりました。

この方法はひどく単純で、直接的で、一見芸がないように思えます。

しかしこの断片的な印刷広告は、着実にタイレノールの販売量を増大させ、初期の段階では年間10万ドル以下であったものを、10年後には、鎮痛剤市場の総売り上げ4億4千万ドルの10%を獲得したのでした。

創価学会　仏壇の販売会社でもこのような方法を用いてしるかもしれませんね。

西ドイツは敗戦国にもかかわらず、戦前戦後を通じて一貫して森林環境の維持増進と、全般的に100年生以上の高伐期、恒続林の経営を維持していることは見事でしょう。

経済大国となった日本も、積極的に見習わなければならないところです。

ドイツは日本の造林事業の師であり、大正時代に既に林業の本質を見い出し、確実に実行に移して現在に至っているのです。

また、スカンジナビア半島の三国は、総体に美林に恵まれているようであり、それぞれ自国の産業に充用もされ、蓄積環境の保全にも努めているうらやましいほどの森林国です。

しかし最近酸性雨禍が著しく、ヨーロッパ全体としてもその重大な脅威にさらされているようです。

戦前までは企業や官公庁などはともかく、一般の住居のほとんどは建築材料が木材主体の日本式住宅でした。

それは「○○家先祖代々の墓」と同様、末代ものの家屋でした。

世界中どこへ行ってもそれぞれその地方特有の暑さ、寒さ、乾燥、湿潤などの気象条件に適応した住まいが編み出されているもので、永い経験に基づくものです。

北海道の人達は内地の家は寒くてやりきれないといっていました。

中国大陸では燃料節約型の密閉オンドル式が常識です。

日本の建築様式の特徴についていえば、ワラぶき屋根や土蔵型で寒暑に耐えるものが主体を成し、梅雨のうっとうしさから開放され、暑さに直面しては全開型の建物が多いことなどです。

そこには自然に応じた、たくまざる要求がにじんでいるのです。

畳、ふすま、障子など、四季折々の気候に適応した見事な選択が実を結んでいたといえます。

これまで、アメリカ西部は日本をはじめ各国に輸出し、さらに東部にまで供給していました。

しかし、今後は水源林や観光レクリエーショソ資源などの公益的見地から伐採を大幅に縮小し、むしろ林産物不足地域になり、カナダあるいは東部からの輸移入度合いを深めることになるだろうとみられています。

したがって、日本に対する輸出も激減する可能性が強いとみなければなりません。

ロシアの輸出材は、マツ類(カラマツ)などのわが国では余り喜ばれない樹種です。

その森林はシベリアの広大な地域に存在するため、半永久的に輸出が続くかもしれません。

・・・以上の各国の木材は、すべて天然林の大材であるのが特色です。

したがって日本の造林木と比べると原価は安く、大材であるため製品単価の競争でははるかに有利です。

しかし、山林は一般に奥地化、高緯度・高海抜化するにつれて生育条件も悪くなるとともに、伐出作業費もかさみ、遂には事業不能に至ります。

したがって現在のような伐採が進めば、余り長期の輸出継続は望めないのではないでしょうか。

世界的にみても大材は刻々少なくなりつつあることを念頭におく必要があるでしょう。

こうしてみると、世界的に天然林大径材の余裕ある輸出国はカナダとロシアの2か国となりますが、現在の数100年生の天然林も数10年、100年と過ぎるうち枯渇を来すことは当然です。

世界的に木材不足時代が訪れるものと思われ、特に大材は永遠に消えていくおそれがあるでしょう。

アメリカでさえ3、40年生の小径木の伐採が始められているのです。

一方、人工林を輸出している国はニュージーランドのみといってもよいでしょう。

その樹種はニュージーランドマツというクロマツに似たマツですが、アメリカ産のそれを試験的に造林したところ、30年生前後で伐採できるほどにまでなったという極めて成長の速い木です。

日本では建築用材には余り使われません。

ニュージーラソドでは輸出産物として全国的に大々的に造林を進めています。

しかもそれらの伐跡地のほとんどが荒廃し、無立木地化して世界の気象環境に重大な影響を及ぼしつつある事実を無視することが出来ません。

日本の関係業界はもちろん、政府としてもこうした林業後進国の技術指導をはじめ、荒廃地の復旧と今後の伐採に当たっての荒廃防止について、十分責任を果たす義務があります。

温帯・寒帯地域は林業の主要地帯であり、一般建築用材向けの針葉樹林が多いですが、パルプ産業も多いです。

カナダは、蓄積は豊富であり、相当長期の輸出が可能でしょう。

アメリカは老齢林の蓄積や成長量もかなりありますが、地域によって針広の比率や樹種の違いが大きいです。

大別すると東部と西部に分かれ、東部は広葉樹が主体であり、地理的に対日輸出にはコストが高すぎます。

日本の需要に適するものは針葉樹ですが、西部は全国の針葉樹蓄積の約70%を占め、さらにその70%は連邦有林などの公有林です。

しかもアメリカの老齢樹のほとんどがここにあります。

現在の伐採量も成長量を超すものではありません。

西部はさらに太平洋地区とロッキー山脈地区の2つに分けられます。

そして太平洋地区の生産性がはるかに高いので、輸出力が強く日本向けも随分多いです。

しかもそれはほとんどが民有林からでした。

なお太平洋地区は西部の針葉樹蓄積の70%を、また全伐採量の83%を占めているといった実情です。

日本の一般的建築用材は、針葉樹が大半を占めます。

家具やベニヤ板などの内装材には広葉樹が多く使われます。

気候的には恵まれない地域、あるいは熱帯林を主とした土壌が薄いか、せき悪な地域では、昔は美林もあったようですが、中国、インド亜大陸、インドネシアなどの東南アジア、中央アジア、アフリカなど乱伐により、砂漠化や無立木地帯が増大しつつあります。

戦後、急速に利用が増大されたラワン材などの熱帯林産材はインドネシア、フィリピン、マレーシアなどが主な産地です。

伐出の方法、跡地の焼畑農業、熱帯地方特有の悪質土壌などのため、森林として更新不可能、あるいは砂漠化のおそれがあることろがほとんどです。

南米のブラジルも、アマゾン流域は面積、蓄積とも世界一の大密林であり豊庫でしたが、財政不如意のため増伐が続き急速な減少傾向にあります。

跡地は大半、焼畑農業に変ぼうするため、土壌の極端な悪化と不毛地化が大問題となっています。

なお、両地域とも資源は急速に減少しつつあり、かつ熱帯林の破壊が世界の気象条件の悪化、土地の不毛砂漠化、その他森林の公益的機能の激減が及ぼす影響などについて、世界的論議の的となっているところから、今後は急速に輸出は減少するものと予想されます。

ところで、この地域からの木材輸出先は日本が最も多く、全体の50%にも及んでいます。

ところが、これがのちに特別会計制度、そして林野庁の財政を狂わせた第一番の引金となっていることを理解してほしいのです。

なぜなら国有林の特別会計制度の主要目的は国有林野事業を恒続させることを基本としているのです。

そして木曽ヒノキや秋田スギといった高価な天然林や唯一の特別経営事業の人工造林地は限られた量しかなく、これらを伐りつくせばこれに代わるものは全くないのです。

こうして、国有林野事業は永い冬眠期に入ってしまうわけです。

40年代に入ると木材需用はますます増大し、国産材では全く足りないため、アメリカ材、カナダ材、そしてソ連材と針葉樹材の輸入が急速に拡大しました。

50年代には日本の建築用材林の蓄積は急激に減少するのですが、わが世の春を謳歌していた国産材は価格面でも安い外材に太刀打ちできない時代を迎えたのです。

また戦後、燃料は薪を主体に、木炭も石炭同様、黒ダイヤと称されたほどでしたが、30年代後半には一般家庭用燃料は都市部は都市ガス、地方はプロパンガスが急速に普及し、電熱利用器具の開発も加わったいわゆる燃料革命により、薪炭の需用は急減して、だれひとり燃料を山に求める者がなくなってしまったのです。

加えて、パルプ需用はふえても、原料は安い外材に依存するようになり、さらに直接パルプ輸入へと変わっていったため、マツが完全に見放されるとともに、広葉樹も薪炭、パルプ両面で見放され、林業の急激な衰退は驚くばかりとなったのです。

ここに全般に外材時代を迎えたわけです。

終戦後、33年頃までは、いわゆるバラックの建築ラッシュ時代が続きました。

その資材として、天然林だけでは追いつかず、明治40年頃から大正10年頃にかけて、宮内省の御料林と農林省山林局(戦後合併して林野庁となる)の国有林が実行した特別経営事業の本格的人工造林地からの間伐材がピンチヒッターとして重用されました。

さらに細丸太は土木、坑木用材、足易や稲掛用材などとして余すところなく用いられ、月毎に高値を更新する有様でした。

さらに板材不足のため、はじめて外材（ラワン材）が輸入され、ベニヤ板として急速に需用が増大したのです。

35年頃から以降は経済事情も逐次好転し、一般の生活事情も安定するとともに、建築需要も本格化して急上昇するに至りました。

たまたま特別経営事業の造林地が柱材として利用可能の主伐時代に入ったため、大増伐時代へと進んだのです。

それはまだ外貨の少ない時代であり極力国産材ですませたいですし、他方需給ひっ迫のため材価は急上昇するので、政府としても物価を鎮静化するため、林野庁の特別会計制度を無視して大増伐を指令したものです。

これは当時としては重要な国策でもあったわけです。

紙の使用量は、文化のバロメーターともいわれます。

昔は和紙が全盛でしたが、今から約100年前、木材繊維を紙の原料として使う製紙技術が西洋から導入されました。

この「西洋紙」の原料はアカマツ、北海道や樺太のトドマツ、エゾマツといった針葉樹に限られていました。

当時の製紙王たる王子製紙(株)は伐採跡地の原木保続のため積極的な再造林を進めていたのです。

しかし、戦後、紙の消費も急速に増大しつつあった昭和30年頃になって、紙の質あるいはコストの面から原木は完全に針葉樹から広葉樹に変わってしまったのです。

これがパルプ革命です。

　
日本におけるアカマツ、トドマツ、エゾマツの占める比率は天然林はもちろん、前記のような事情から人工林でも極めて多いのです。

しかしアカマツは近代建築においてはほとんど使われず、パルプ資源としても完全に締め出された現在、木材としては無用の長物化してしまった感があります。

そこへ松くい虫の総攻撃ときては、利用の途が皆無であるため、立枯れの枯木の山と化し、それを放置することがさらに松くい虫被害の拡大に拍車をかける要因ともなっているのですから、この無情な因果関係に今さらながら想いを深くするものです。

原始時代、あるいは現在でも開発途上地域では、木材は燃料と簡単な住居用に使われるだけで、開拓時代は森林はむしろ邪魔者扱いされていました。

そうしたことが現在も大きな問題となっており、熱帯林の乱伐、そして砂漠化がとめどなく進んでいるという事態を招いています。

数千年前に発生した世界の四大文明をはじめ、多くの国家はおそらく砂漠や森林のないところにできたものではなく、森林は人々の生活に最も密接な関係にあったでしょう。

それは偉大な文化の開発に、また戦争の物質にと、極めて大きな役割を果たしてきたでしょう。

それゆえにこそ、それらの跡地は森林が伐りつくされ、砂漠化してしまったのです。

杜甫の詩に「国敗れて山河あり」とありまするが、事実は山はあれども木はなくなり、砂漠となってしまいました。

つまり、「山荒れて国滅ぶ」といいたいのです。

大正7年の井上十吉の「井上英和大辞典」にガムは、「樹脂質にして子ども等の噛むものかみ菓子」と出ています。

大正13年の紅玉堂「活用現代新語辞典」では、「ゴムと薄荷と砂糖を原料として作った煙草代用の菓子」とあります。

大正初期には、辞書に載るくらいには市民権を得てきたらしいですね。

大正に入って、京都の笹友商店がシガレット形の模造品ガムを作りますが失敗したとも伝えられていますが、これは製造を失敗したのか、販売が時期尚早だったかは不明。

大阪では小林禎二が苦心を重ねましたが、何年経っても実らなかったといいます。

大正7年11月、東京菓子新聞は米国ハーシー社を紹介し、「近ごろは更にチウインガムの製造をも開始している」と報じています。

大正9年6月、森永はチウインガムを製造開始しました。

大正15年には明治製菓「ガムドロップ」、森永製菓「ガムドロップス」が相次いで発売されていますが、これがガムであるかどうか不明です。

というのも、両社とも社史の中で特にこれがガムだとはいっていないのです。